PHR（パーソナルヘルスレコード）とは？メリット・事例・導入時の注意点を解説
PHR（パーソナルヘルスレコード）は、医療機関の受診歴や健診結果、日々の歩数・血圧などのライフログを含めた、個人の健康・医療・介護情報の総称です。近年、スマートフォンやウェアラブルデバイスの普及、健康意識の高まり、社会的な医療費削減のニーズなどを背景に、PHRの利活用が注目されています。
PHRは、適切な品質管理や解析上の前提を満たした場合に、製薬業界においてRWD（リアルワールドデータ）として補完的に活用される可能性があり、患者向けのデジタルサービス開発にも役立つ情報として注目されています。
国はマイナポータルを基盤としたPHRの環境整備を進めており、製薬企業にとっては治療に加えて予防領域までを含めたビジネス展開を検討する契機となっています。
本記事では、PHRの意味や国内外の普及状況、PHR活用のメリットを解説します。企業の具体的な取り組み例や導入時の注意点も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
PHRとは
PHR（Personal Health Record）とは、医療機関が管理する診療録（EHR）とは異なり、個人を中心として集約・管理される健康・医療関連情報をさします。日本語では「パーソナルヘルスレコード」と呼ばれます。
PHRに記録される健康・医療・介護などの情報としては、以下のような内容が挙げられます。
- 過去の病歴や診察・入院歴
- 学校健診や特定健診などの検査結果
- 薬剤情報
- 予防接種やワクチン接種歴
- ウェアラブルデバイスで得られる歩数、カロリー、睡眠、心拍数などの情報
- 介護サービスの利用状況や介護に関する記録
これまで、各情報は医療機関や薬局、介護事業所などで個別に管理されてきました。近年は、ウェアラブルデバイスで歩数や心拍数などの計測が容易となってきましたが、病歴や薬剤情報と必ずしも紐付けられているわけではありません。
PHRは、それぞれに管理されていた健康・医療・介護情報を電子情報として集約し、個人が一括管理・活用することを可能にします。スマートフォンやパソコンなどでPHRを簡単に確認できれば、自身の健康情報を日常的に把握しやすくなるため、健康増進や疾病予防、災害時の情報共有をはじめ様々な場面での利活用が期待されています。
国内でのPHRの普及状況
PHRを普及させるためには、各情報の統合とその情報をデバイスで閲覧できる仕組みづくりが欠かせません。国内では、マイナポータルを基盤とした環境整備が進んでいます。
マイナポータルでは、2021年頃から薬剤情報や特定健診情報が閲覧可能になりました。その後、順次閲覧可能な情報は拡充されていますが、2025年時点で確認できる情報の範囲や内容は、制度や自治体、本人の同意状況などによって異なります※1。
- 診療・薬剤情報
- 医療費通知情報
- 予防接種
- 健診情報
- 医療保険
- 医療保険その他
- 学校保健
- 難病患者支援
- 保険証などの被保険者番号など
また、民間企業が主導するPHRサービスや、地方自治体が中心となって推進する地域密着型のPHRの普及も進められています。
ただし、PHRの認知度や利用率は、現時点では十分に浸透しているとは言えない状況です。
厚生労働省の資料によると、2020年時点で実施されたアンケート調査※2では、民間のPHRサービスの利用率は最も高いアプリでも、利用率は調査対象者の約14％にとどまりました。また、PHRサービスの現利用者を含めた全体調査においても、「PHR」という名称自体を全く知らないと回答した割合は66.7％でした。なお、全国的な最新統計は限られており、近年の普及状況については引き続き検証が必要とされています。
国外でのPHRの普及状況
国外のPHRは、各国の保険制度にあわせて普及が進められています。特に、欧米諸国では、整備やサービス展開の面で、PHRの導入が他地域に先行しています。
例えば、米国の場合、日本のような全国民を対象とした公的医療保険がなく、多くの人が民間の医療保険に加入しています。そのため、米国では、各民間医療保険会社が主体となり、独自のPHRサービスを展開している状況です。
一方、公的医療保険制度が主流のフランスでは、2016年～2021年にかけて、PHRの基盤となる公的システム「DMP」が整備されました。2022年にはDMPを置き換え、機能拡充する形で「My Health Space」がリリースされ、2022年11月時点で約6,540万人分のアカウントが作成されており、国民の多くが利用可能な環境が整えられています。
PHR活用のメリット
PHRの活用は、健康・医療・介護に関する情報の把握や医療機関における医療提供の効率化、製薬企業での活用など、幅広い場面でメリットをもたらします。以下では、PHR活用の主なメリットを解説します。
患者の健康・医療・介護に関する情報の一元的な把握
PHRでは、医療機関で記録される医療情報だけでなく、日常生活で得られる健康情報や介護に関する情報なども記録することで、体重や血圧の変動、食事や睡眠の内容などの日々の情報も活用可能です。これにより、健康状態の全体像を把握しやすく、健康状態の変化に気づくきっかけとなり、健康維持に役立つ利点が見込まれています。
また、生涯にわたって受診してきた医療機関の情報を統合でき、過去の病歴や薬剤情報、アレルギー情報などを即座に確認できるため、診断や治療の意思決定を補助する情報として役立つ可能性があります。
医療機関の診療効率向上
医療機関では、初診時の病状の聞き取りやこれまでの投薬履歴の調査など、情報収集に多くの時間がかかります。
PHRを活用して過去の診療情報や薬剤情報などを取り込めば、医師による問診の時間を削減できるため、診療時間の短縮につながる可能性があります。
また、日々の食事内容や運動量、体重、血圧などのバイタルデータをPHRアプリで記録・管理すれば、医師は患者の健康状態や生活習慣を短時間で把握しやすくなります。糖尿病をはじめとする生活習慣病の診療に役立ち、一部の医療現場における事例報告では、PHRアプリを活用することで、従来は約10分を要していた食事指導時の問診にかかる時間が短縮されたとする報告があります※。なお、これは特定の医療機関における事例に基づく報告であり、全ての医療現場に当てはまるものではありません。
PHRを活用した製薬企業のRWD・PROの取得
PHRでは、医療情報や健診情報、ウェアラブルデバイスなどのデータを連携して把握することも可能です。製薬企業では、臨床試験では把握しにくい医療現場や日常生活の実態を補完するデータとして、RWD（リアルワールドデータ）としての活用が注目されています。
また、PHRアプリによっては、患者自身が体調や治療経過を記録することが可能です。これにより、患者自身の主観的な症状や生活の質に関する情報「患者報告アウトカム（PRO）」を、患者から直接取得できる点もメリットとされています。ただし、研究や評価目的で活用する場合には、PROの妥当性や取得方法について慎重な設計が求められます。
近年では、PHRアプリで集めたデータを活用し、患者支援プログラム（PSP）を提供する製薬企業も存在します。患者支援プログラムの提供により、患者の治療に対する不安の軽減や、服薬継続を支援する取り組みが行われています。
予防医療の実現
PHRを活用すると、健診結果や服薬履歴、生活習慣データなどが可視化できます。自身の健康情報をリアルタイムで確認できるため、生活習慣を見直すきっかけとなり、予防的な健康管理の促進につながる可能性があります。
また、製薬企業においてはPHRを活用することで、個々の実態に応じた健康増進に関する取り組みを検討しやすくなると考えられます。このような取り組みは、従来の治療薬中心のビジネスモデルから、予防・診断・治療を含む包括的なヘルスケアソリューションの提供へと発展する可能性があります。
PHR活用の事例
PHRは、国だけでなく、企業や民間団体、地方自治体など様々なところで取り組みが進められています。以下では、PHR活用の一例として、企業や団体による具体的な取り組みを紹介します。なお、これらは特定の製品やサービスの効果・有用性を保証または推奨するものではありません。
SaluDi（サルディ）｜サワイグループホールディングス株式会社
SaluDi（サルディ）は、サワイグループホールディングス株式会社が提供する無料のPHR管理アプリです※。血圧や体重、体温など、日々の健康データを記録・可視化し、日常的な健康管理を支援することを目的としています。
SaluDiは、手動入力だけでなく、スマートウォッチやアプリと連携しての自動記録も可能で、データを管理しやすい点が特徴です。オンライン診療システムとの連携機能や身近な疾患の情報閲覧機能を備えており、通院時の手間の軽減や、疾患理解を支援する目的で活用されるケースもあります。
被災者健康管理支援のためのPHRデータ管理基盤開発・運用補助事業｜PHR普及推進協議会
被災者健康管理支援のためのPHRデータ管理基盤開発・運用補助事業は、一般社団法人PHR普及推進協議会が2025年度に公益財団法人JKAの補助を受けて実施する事業です※。
災害時は「被災した医療機関のシステムが利用できない」「避難所で医療情報を取得できない」などのトラブルが想定されます。災害時にPHRをスマートフォンで提示できれば、正確な医療情報に基づいた医療提供が可能です。
災害時は「被災した医療機関のシステムが利用できない」「避難所で医療情報を取得できない」などの課題が想定されます。災害時にPHRをスマートフォンで提示することで、医療従事者が患者の健康・医療情報を把握しやすくなり、より適切な医療提供を支援することが期待されています。
ヘルスケアパスポート｜TIS株式会社
ヘルスケアパスポートは、TIS株式会社が開発した地域医療連携PHR基盤サービスです※。
クラウド上でPHRを一元的に管理し、利用者の同意のもと、医療機関や家族、地方自治体と情報を共有できます。健康・医療に関する情報を生涯にわたって蓄積できるだけでなく、情報共有を通じて、医療提供を支援する仕組みとして活用されています。
ヘルスケアパスポートは、千葉脳神経外科病院や東邦大学医療センター佐倉病院などの医療機関の他、千葉県君津市や宮崎県都農町などの自治体で利用が開始されています。
PHR導入の注意点
PHRは個人の健康や医療に関する情報であるため、情報の正確性や取扱に注意が必要です。また、PHRのデータを活用したサービスには、広告や表示に関する法規制も存在します。以下では、PHR導入時の主な注意点を解説します。
情報の正確性の確保
PHRは医療提供や創薬の参考情報として活用されるものであり、医療判断そのものを代替するものではありません。医療判断は医師が行うものであり、PHRに含まれる情報は、その判断を補助する情報として位置付けられます。特に、PHRには医療機関や公的機関が入力するデータに加え、利用者自身が入力する情報も含まれるため、情報の取扱や解釈には注意が求められます。
導入時は、関係法令や以下のガイドラインを踏まえた上で、正確な情報の記録と適切な運用を行うことが重要です。
- 民間PHR事業者による健診等情報の取扱いに関する基本的指針
- 民間事業者のPHRサービスに関わるガイドライン
「民間PHR事業者による健診等情報の取扱いに関する基本的指針」は、総務省・厚生労働省・経済産業省が共同で策定したガイドラインです。「民間事業者のPHRサービスに関わるガイドライン」は、国の基本的指針を補完する形で民間団体が実務上のルールを定めています。
セキュリティ対策と個人情報保護の徹底
PHRには病歴や服薬記録などの個人情報が含まれるため、厳格なセキュリティ対策と個人情報保護の徹底が欠かせません。個人が入力する生活記録を含め、健康・医療に関する情報そのものが要配慮個人情報に該当するため、特に慎重な取扱が求められます。
PHR情報を取扱う際は、データ漏えいや不正アクセスを防ぐため、通信の暗号化やアクセス制御、脆弱性への対策が重要です。技術面だけでなく、組織として情報セキュリティポリシーを定めたり、責任者や担当者を明確にしたりするなどの体制づくりも必要です。
サービス広告や表示への配慮
PHRを活用したサービスや商品は、景品表示法や不正競争防止法などの関係法令の対象となり得ます。また、提供する機能や表示内容によっては、薬機法上の規制の対象となる場合もあるため、広告や表示が各法令に抵触しないよう、事前の十分な確認が重要です。
例えば、「確実な効果が保証される」といった客観的根拠に基づかない広告や表示は、景品表示法の優良誤認表示に該当する可能性があります。
また、無料提供をベースとしたPHRサービス内で有料プランの紹介を行う場合、期間限定の大幅割引をうたいながら実際には通年で同様の割引を行っているようなケースは、有利誤認表示に該当するおそれがあるため、慎重な対応が求められます。
PHRなど電子データの管理・利活用に関する情報収集ならファーマDX EXPOへ
PHRをはじめ電子データの管理・利活用を検討されているのであれば、最新のソリューションが集まる大規模な展示会への来場は、選択肢のひとつとなります。
ファーマDX EXPOは医薬品業界向けのデジタルツールやDXソリューションが一堂に出展する展示会です。医薬品業界で日本最大の展示会「インターフェックスWeek」内で開催されます。
ファーマDX EXPOには様々な分野のデジタルソリューションが出展するため、PHRの管理・利活用に関する製品やサービスについて情報収集や比較検討を行うことができます。出展企業と直接対話することで、個別の課題に対する技術相談やパートナー探しが行える点も特徴です。
ファーマDX EXPOでは、ブースの出展を受け付けています。医薬品メーカーなど製薬業界の方が多く訪れるため、自社の技術・サービスの認知度向上につながる機会となります。業界内の垣根を越えたネットワークづくりとしても活用されています。関連する技術・サービスをお持ちであれば、ぜひ出展をご検討ください。
■インターフェックスWeek東京
2026年5月20日（水）～22日（金） 幕張メッセ 開催
■インターフェックスWeek大阪
2026年9月30日（水）～10月2日（金） インテックス大阪 開催
PHRの活用は健康増進や医療・製薬の連携に役立つ
PHRは、健康診断結果や受診歴、バイタルデータなど、個人の健康・医療・介護に関する電子情報です。従来、医療機関や地方自治体、個人などがそれぞれ管理してきた情報を、一元的に集約・管理する仕組みとして活用されています。
PHRは、健康づくりに役立つだけでなく、医療機関や製薬企業などとのデータ連携を可能にする点でも近年注目されており、国内外を問わず活用が広がっています。
製薬業界でも、PHRはリアルワールドデータ（RWD）として、創薬研究や開発プロセスへの応用が拡大しています。治療薬中心から予防医療を含む領域へとビジネスモデルが大きく転換しつつあるなか、PHRアプリを通じた新たな価値提供を検討する動きもみられ、消費者との新たな関係性構築につながる可能性があります。
ファーマDX EXPOは、製薬業界のデジタル化に関する最新の技術や情報が集まる展示会です。製薬企業の関係者が多く訪れるため、出展企業にとってリアルなフィードバックが得られる場でもあります。共創に向けたネットワークづくりの機会として、ぜひファーマDX EXPOをご活用ください。
▶監修：山本佳奈
内科医、医学博士
1989年生まれ。滋賀県出身。医師・医学博士。2015年滋賀医科大学医学部医学科卒、2022年東京大学大学院医学系研究科（内科学専攻）卒。南相馬市立総合病院（福島県）、ナビタスクリニック（立川）での勤務を経て、現在、特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所研究員を務める。著書に『貧血大国・日本』（光文社新書）がある。
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